「一町一山」で繁栄した上砂川町の歴史は三井砂川炭鉱と深い関わりを持っており、三井砂川炭鉱の存在が上砂川町の形成に強い影響を与えている。上砂川の開墾が始まってから、三井砂川炭鉱が閉山した１９８７（昭和６２）年までの間について、三井砂川炭鉱を中心に上砂川町の歴史をまとめた。

三井鉱山合名会社（１９０９年に三井合名会社に商号変更）が本格的に上砂川地区の調査を開始したのは１８９８（明治３１）年からで、北海道庁の技師から三井鉱山に転じた西山正吾らによって上砂川地区の本格的な炭田調査が行われ、明治末期までに上砂川地区の鉱区の大部分を入手している。１９１１（明治４４）年に新山開発に備えて三井鉱山株式会社が設立され、１９１４（大正３）年に三井砂川炭鉱が開坑した。しかしながら、しばらくは調査を兼ねた採掘が行われ、本格的な採掘が始められたのは３年後の１９１７（大正６）年であった。このことからもわかるように、三井鉱山にとって初めてのことである新山開発は慎重に行われたのである。

　１９１９（大正８）年には、石炭を運搬するための鉄道（砂川−上砂川間）が敷設された。この鉄道は、三井鉱山が鉄道用地を買収して鉄道院に寄付し、さらに敷設工事の経費のすべてを三井鉱山が負担するというものであった。鉄道の開通によって、石炭輸送が容易になったのと、第一次世界大戦の影響による工業のめざましい発達によって石炭の生産が増加し、それに伴って炭鉱の従業員も大幅に増加した。もともと石炭運搬のみに使用されていた鉄道が、地域住民の請願により旅客を取り扱うようになったのは１９２６（大正１５）年で、鉄道の開通と旅客の取り扱いはその後の上砂川市街の発展に大きく寄与した。上砂川の表玄関となった上砂川駅は着実に業績を伸ばし、１９３３（昭和８）年度の上砂川駅の運賃収入は全道４位となっている（図６）。上砂川は石炭によってめざましく発展し、その一方で農業は衰退の一途をたどった。

　また、１９２８（昭和３）年に建設された互楽館（写真２）という娯楽施設は、１２８０席を擁する劇場と、ビリヤード場や日本座敷、洋式会議室を備え、当時“日本一”とよばれるほどの施設だった。このように、戦前の上砂川地区は全道的にみても非常に恵まれた環境のもとで順調に発展した。

　１９３７（昭和１２）年に勃発した日中戦争によって再び戦時体制となった日本では、国内のあらゆる産業が軍需に支えられて世界恐慌以来の不況脱出の道を歩んでいた。軍需産業のめざましい発展に伴い、石炭産業の需要も激増し、１９４０（昭和１５）年には全国で５６３２ｔもの出炭を記録した。三井砂川炭鉱においてもおよそ１６０万トンの生産を記録した。しかしながら、熟練した鉱員の相次ぐ招集による未経験者の増加や坑内事情の悪化、さらに生活物資不足の悩みが表面化して、鉱員の作業意欲や能率に影響したことなどにより、出炭量はこの年をピークに伸び悩んだ。戦争は、次第に日本に不利な情勢になり、政府は１９４５（昭和２０）年８月１５日にポツダム宣言を受諾し、事実上降伏した。終戦後、日本の産業の復興、交通運輸や発電などの復旧にとって石炭は欠かすことの出来ないものとなり、三井砂川炭鉱でも戦時中にも増して増産運動が叫ばれた。三井砂川炭鉱は国の傾斜生産方式という政策のもとで復旧に努め、坑内外の整備と集約による効率化と機械による近代化によって着実に生産量が増加した。

　 戦後復興の一方で、河川によって砂川町（現・砂川市）と歌志内町（現・歌志内市）に分断されていた上砂川地区の分離独立の運動が起こるようになった。なかでも、炭鉱と直接的な関わりのない市街地区や鶉地区は、本町地区などと違って三井からの支援を受けられず、一方で砂川町からも配慮されることなく、地域住民の不満は高まる一方だった。また、上砂川地区から砂川町役場まで行くには半日かかり、歌志内町に属している西山地区から歌志内町役場に行くには一日がかりだったことも独立運動が発生した大きなきっかけとなっている。非常に不便な状況のもとで生活していた上砂川住民の不満は増大し、着実に分離独立の声が上がっていった。分離独立について最初に動きを開始したのは、上砂川出身の砂川町と歌志内町の町議会議員だった。分町に関する建議書をそれぞれの町に提出し、広く住民の協力を得て運動しようとの意図のもとに「上砂川町設立同士議員一同」の名で、１９４７（昭和２２）年９月に声明文を発表してアピールしたのである。翌月には「上砂川町設立期成会」が結成され、いよいよ本格的に分町運動が開始された。砂川町では分町反対の運動も起こったが、根強い分町運動の結果、１９４９（昭和２４）年１月１日に「上砂川町」が誕生した。町名には「上砂川」が用いられた。「上砂川」という地名は、三井鉱山が１９１９（大正８）年に敷設した鉄道の駅を建設する際、パンケウタシナイ川の上流にあることから「上砂川」と名づけられたのがはじまりである。分町後間もなく、東奈井江地区を奈井江町に編入し、１９５２（昭和２７）年１月１日には現在の上砂川町の姿となった。分町時の人口は３万人を超え、１ｋ�uあたりの人口密度は全道一の高さであった。

　 順調に増加していた出炭量は、１９６０（昭和３５）年に１００万ｔを超え、その後も安定して１００万トン台を維持していった。その一方で、効率化も確実に進行し、従業員の整理による減員が行われて人口は急激に減少し、１９６３（昭和３８）年には人口２万５千人を下回った（図４）。さらに、急速に進んだエネルギー革命によって、能率の悪い中小炭鉱は次々と閉山し、残った大手炭鉱も一層の効率化を求められ、産炭地域の人口減少に拍車がかかった。上砂川町においても、三井砂川炭鉱の合理化によって急速に人口が減少した。この状況を危惧した上砂川町では、奥沢地区にスキー場と温泉施設をオープンさせたのをはじめ、閉校した中学校跡地を使って企業誘致を行なうなどして産業構造の転換を図ろうとしたものの、人口の減少に歯止めはかからず、１９６８（昭和４３）年には人口２万人を下回り、１９８５（昭和６０）年には１万人を切っている。また、炭鉱の経営の効率化を進めるなかで福利厚生に関する施設の建設を抑制するようになり、炭鉱に代わって町が集会施設などを建設するようになった。

　１９８５（昭和６０）年には、国内炭と輸入炭との価格差が円高によってさらに増大し、原料炭１トンあたりの価格差が１万円を超えるようになった（図７）。すでに慢性的な赤字経営に陥っていた三井砂川炭鉱は生産の大幅縮小を余儀なくされた。さらに、１９８６（昭和６１）年１１月２８日には、国内炭の生産規模縮小を容認した石炭鉱業審議会の答申（図８）が出されると、かねてから閉山が噂されていた三井砂川炭鉱は緊張に包まれた。石炭産業を唯一の基幹産業とする上砂川町にとって、炭鉱の閉山は町の存続問題となることから、町を挙げての炭鉱存続運動を行ったものの、昭和６２年３月３１日、三井石炭鉱業によって三井砂川炭鉱を閉山する方針であることが発表された。５月に６月１８日での閉山が正式に提案されると、長谷山英夫町長（当時）は町議会で閉山反対を表明し、上砂川町では閉山反対の運動が町を挙げて展開された。しかしながら、閉山は避けられない情勢となり、労使交渉の結果、１９８７（昭和６２）年７月１４日に三井砂川炭鉱は７３年の歴史に幕を閉じることとなった。閉山に際して、労働組合と町が一体となって、さまざまな要望・要請を行い、三井石炭鉱業と上砂川町の間で、閉山に伴う地域振興に関する確認が交わされた（図９）。

註１：写真1・2はhttp://www.donetjp.com/kamisunagawa/の管理者様より許可を頂き、借用させて頂いているものです